取引プラットフォーム

取引チャネルを刷新

取引チャネルを刷新
2012年

「ともにデジタルシフトの第一歩を」をコンセプトに、コーポレートサイトを刷新・公開

「ともにデジタルシフトの第一歩を」をコンセプトに、コーポレートサイトを刷新・公開

■背景・目的
当社は、デジタルマーケティングとITインフラの領域で、デジタル技術を用いた新しい価値を創造し、企業が持続的な成長とビジネス環境の変化に対応できるようその挑戦をサポートし続けています。昨年4月には、中期経営計画「NEXT’S 2025」を策定し、デジタルシフトによる変革と成長で更なる進化を目指しています。今回のコーポレートサイトの刷新では、当社が実現したい在り方を「ともにデジタルシフトの第一歩を」というコンセプトに想いを込めて、デザインや設計、コンテンツで表現しています。
尚、コーポレートサイトの制作には、CMSツール『BlueMonkey(ブルーモンキー)』と電子ブック・動画共有ツール『ActiBook(アクティブック)』を活用し、デザインから制作まで連結子会社のクラウドサーカス株式会社(本社:東京都、代表:取引チャネルを刷新 北村健一)が手掛けました。

■主な刷新内容
①デザイン:彩り溢れる“デジタルシフト“の未来を共に切り開き、共に変革し成長をすることを表現
メインビジュアルは、彩り溢れるデジタルシフトの未来を色彩で表現し、これからデジタルシフトへ挑むお客様と当社が一緒に歩むことで変革し成長する様子を、色の重なりと装飾で一体化させたデザインへ一新しました。

■今後のコーポレートサイトの展開
当社は、今後もあらゆるステークホルダーへ適切な企業情報をお伝えできるコーポレートサイトを目指し、引き続き掲載情報の拡充、利便性の向上を行います。中長期的には、英語版のIRページを拡充し、企業価値向上を実現して参ります。

■CMS『BlueMonkey』について https://bluemonkey.jp/
BlueMonkeyは、クラウドサーカスが提供する「使える」を追求したクラウド型のCMSツールです。 ※
日本の中小企業の利用を前提に開発し、「使いやすい」「高いセキュリティ水準」「万全のサポート体制」であることが特長です。
現在、1,700社以上に導入(21年6月末時点)を誇っています。
※CMSとは、WEBサイト・そのコンテンツを運用するシステム

■電子ブック・動画共有ツール『ActiBook』について https:取引チャネルを刷新 //cloudcircus.jp/products/actibook/
「ActiBook」は、クラウドサーカスが提供する電子ブック・動画共有ツールです。
電子ブック・電子カタログの作成・配信・管理から動画共有もできるため、社内資料や教育動画と合わせて活用が可能です。
現在7,100以上に導入されています。(21年6月末時点)

■スターティアホールディングスについて https://www.startiaholdings.com/
スターティアホールディンググループは、デジタルマーケティング(事業会社:クラウドサーカス株式会社)とITインフラ(事業会社:スターティア株式会社、スターティアレイズ株式会社、C-design株式会社、等)を通じ、中小企業のデジタルシフトを進めていきます。「最先端を、人間らしく。」をコーポレートスローガンに、デジタル技術やサービスを、分かりやすく寄り添って提供します。

会社名 :スターティアホールディングス株式会社
所在地 :東京都新宿区西新宿2-3-1 新宿モノリス19F
代表者 :代表取締役社長 兼 グループ最高経営責任者 本郷秀之
設立 :1996年2月21日
上場取引所 :東京証券取引所 市場第一部 (証券コード:3393)
事業内容 :グループ会社の経営管理等

■報道関係のお問い合わせ先
スターティアホールディングス株式会社 広報
MAIL: [email protected]

デジタルトランスフォーメーション(DX)の推進

別ウィンドウで開く

  • 2019年7月に経済産業省が公開した「DX推進指標 」の普及啓発を行い、各企業の自己診断結果を収集しています。
  • DX推進指標ベンチマークデータ説明資料

ITシステムに特化した評価指標の策定(プラットフォームデジタル化指標)

「プラットフォームデジタル化指標(評価表)」は,広く活用していただけるように「クリエイティブ・コモンズ 表示 4.0 国際 パブリック・ライセンス」の条件のもとで公開します。
利用方法の詳細は、上記資料に記載の利用許諾を参照してください。

ITシステム構築のための手引書の作成(DX実践手引書 ITシステム構築編)

  • DXを推進する企業への実践的なガイドラインとして「DX実践手引書」を公開しています。
    DXを推進するための「あるべき姿」、それを実現するための「方法論」からなり、経済産業省のDXレポート2、2.1やIPAによるDX先進企業の調査結果を反映しています。
    本手引書案は、以下の章から構成されています。
    • 第1章:DXを実現するための考え方
    • 第2章:DXを継続的に進めるための考え方
    • 第3章:DXを実現するためのITシステムのあるべき姿
    • 第4章:あるべきITシステムとそれを実現する技術要素
    • DX実践手引書 ITシステム構築編(暫定第2.0版)(PDF形式:5.82MB)
    • DX実践手引書 ITシステム構築編 レガシーシステム刷新ハンドブック(PDF形式:2.4MB)
    • DX先進企業へのヒアリング調査 概要報告書(PDF形式:760KB)
    • DXの継続的な取り組み事例に関する調査 概要報告書(PDF形式:5.41MB)

    非競争領域における共通的なプラットフォームの検討

    • 製品やサービスの競争力に寄与しない非競争領域について、業界内外を含めて業務の共通化やシステムの共通化を図り、複数の企業が共同でシステムを構築することで、コストや失敗リスクを下げることを検討します。

    関連リンク

    DXってなんだ

    なぜ今デジタルトランスフォーメーション?

    本件に関するお問い合わせ先

    メールアドレス

    その他、ご意見・ご要望・ご質問などがございましたら、以下のメールアドレス宛にご連絡をお願いします。
    IPA 社会基盤センター 取引チャネルを刷新
    DX推進部 運営・経営DX推進グループ
    E-mail:

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