テクニカル分析の基礎

米国株動向

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(図表3)1970年代から80年代初頭のスタグフレーション(J.P.モルガン・アセット・マネジメントの作成)

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ウォール街も真っ青!米国株暴落. エコノミストが危ぶむ「チャイナリスク」と「ロシアリスク」ダブルパンチ

世界経済の危機が来るか?(写真はイメージ)


世界経済の危機が来るか?(写真はイメージ)

「中国の景気減速や、米金融引き締め強化などへの懸念が、投資家のリスク回避の動きにつながったとみられます。実際、5月9日の米国株市場では、資源高を背景に年初から大きく上昇してきたS&P500エネルギー株指数が前営業日比8%超下落しており、投資家のリスクオフ姿勢が強まっていることを表しています(図表1参照)。S&P500種株価指数は下値模索の展開が続く可能性があります」

(図表1)S&P500種株価指数と同エネルギー株指数(野村アセットマネジメントの作成)


(図表1)S&P500種株価指数と同エネルギー株指数(野村アセットマネジメントの作成)

米S&P500種の株価が、昨年末から下降傾向にあるのに、資源高騰を背景にエネルギー関連株は上昇傾向を続けていた。それが、1日で8%以上も下落したことに事態の深刻さが表れている、というわけだ(再び、図表1参照)。

日本株の半年後を表す「中国景気の指標」の現状とは

中国経済後退を加速させる上海のロックダウン


中国経済後退を加速させる上海のロックダウン

ところで、藤代氏は、中国の景気動向と日本株が見事に連動していることをデータで示している。図表2は日経平均株価と中国クレジットインパルスの比較グラフだ。クレジットインパルスとは、名目国内総生産(GDP)に対する新規貸し出しの伸びを示しており、中国当局の経済政策に対するスタンスを映す鏡とされる。6か月~12か月後の株価にも先行するとみられているのだ。

この図表2を見ると、日本株に明るい兆しがあると藤代氏は指摘するのだ。

(図表2)日経平均・中国クレジットインパルス(第一生命経済研究所の作成)


(図表2)日経平均・中国クレジットインパルス(第一生命経済研究所の作成)

G7の対ロシア追加制裁が「ロシアリスク」加速

世界経済の大きなリスクの1つがプーチン大統領(ロシア大統領府公式サイトより)


世界経済の大きなリスクの1つがプーチン大統領(ロシア大統領府公式サイトより)

原油価格の高止まりも世界経済の打撃だ


原油価格の高止まりも世界経済の打撃だ

米国経済の今後占う2つの「物価指標」に大注目

前川氏は、米国が長期のスタグフレーション(物価上昇と景気後退の併存)に陥るか、それともインフレから脱却できるか、近々発表される、以下の2つの調査結果に注目しようと呼びかける(図表3参照)。

(図表3)1970年代から80年代初頭のスタグフレーション(J.P.モルガン・アセット・マネジメントの作成)


(図表3)1970年代から80年代初頭のスタグフレーション(J.P.モルガン・アセット・マネジメントの作成)

(2)5月の米ミシガン大学の消費者調査(5月13日発表予定)
「1970年代のような深刻なスタグフレーションが再来するリスクを見極める上で、多くのエコノミストや投資家は、米国の中長期のインフレ期待が上昇していくことを強く警戒しているため、同調査の『5年先』の予想インフレ率の結果も注目したいところです=再び図表3参照。4月は3.0%で引き続き落ちついていましたが、仮に大きく上昇すれば、高インフレの定着や想定以上の利上げが意識される可能性があります」

バイデン大統領は記録的なインフレにストップをかけられるか(ホワイトハウス公式サイトより)


バイデン大統領は記録的なインフレにストップをかけられるか(ホワイトハウス公式サイトより)

米国株動向

全体相場の振り返り

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コロナ禍3年目の1月は厳しい相場展開に

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  • 米国の金融緩和策の終了、物価上昇に対処する利上げ観測
  • オミクロン変異種の感染拡大、医療ひっ迫の危機が再来
  • ウクライナ情勢の緊迫化、ロシアの軍事侵攻のリスク

(1)米国の金融緩和策の終了

(2)オミクロン変異種の感染拡大

  • 中国のゼロコロナ政策の失敗
  • 巨大ハイテク企業による支配
  • 米国の中間選挙
  • 中国の国内政策
  • ロシア
  • イラン
  • 2歩進んで1歩下がるグリーン政策
  • 世界各地に「力の空白」
  • 文化戦争に敗れた企業
  • トルコ

(3)ウクライナ情勢の緊迫化

「HOTな銘柄」

  • 資源株(インフレ連動銘柄)
  • バリュー株(主に銀行株)

(1)資源株(インフレ連動銘柄)

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  • ガスETF(1689、第1位、2円→3円、+38.9%)
  • エナジーETF(1685、第3位、386円→485円、+25.6%)
  • 原油先物Wブル(2038、第4位、796円→980円、+23.1%)
  • パラジウムETF(1675、第11位、21,005円→25,210円、+20.0%)
  • WTI原油ETF(1671、第23位、1,775円→2,034円、+14.6%)
  • 大豆ETF(1697、第44位、2,843円→3,160円、+11.2%)

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(2)バリュー株(主に銀行株)

  • ふくおかFG(8354、第25位、1,971円→2,242円、+13.7%)
  • 七十七銀行(8341、第30位、1,335円→1,511円、+13.2%)
  • コンコルディア(7186、第35位、418円→469円、+12.2%)
  • 千葉銀行(8331、第38位、659円→738円、+12.0%)

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「COOLな銘柄」

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    米国株動向
  • JMDC(4483、第7位、8,580円→5,220円、▲39.2%)
  • シンプレクス(4373、第11位、2,845円→1,803円、▲36.6%)
  • 日本電子(6951、第16位、9,米国株動向 190円→6,150円、▲33.1%)
  • GMOペイメントゲートウェイ(3769、第20位、14,350円→9,850円、▲31.4%)
  • インソース(6200、第12位、2,817円→1,817円、▲35.5%)
  • ミダックHD(6564、第14位、4,070円→2,646円、▲35.0%)
  • SMS(2175、第19位、4,530円→3,100円、▲31.6%)

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値上がり率上位・下位(東証1部)

ご注意事項

鈴木一之

鈴木一之

1961年生。
1983年千葉大学卒、大和証券に入社。
1987年に株式トレーディング室に配属。
2000年よりインフォストックスドットコム、日本株チーフアナリスト
2007年より独立、現在に至る。

主な著書
「賢者に学ぶ 有望株の選び方」(2019年7月、日本経済新聞出版)
きっちりコツコツ株で稼ぐ 中期投資のすすめ」(2013年7月、日本経済新聞出版社)

主な出演番組
「東京マーケットワイド」(東京MXテレビ、水曜日、木曜日)
「マーケット・アナライズplus+」(BS12トゥエルビ、土曜13:00~13:45)
「マーケットプレス」(ラジオNIKKEI、月曜日)

米国株式市場=反落、インフレ動向に注目

株式 2022年06月01日 07:09

米国株式市場=反落、インフレ動向に注目

© Reuters. 米国株式市場は下落して終了した。3月撮影(2022年 ロイター/Brendan McDermid)

[31日 ロイター] - 米国株式市場は反落して終了した。原油価格が不安定な中、市場ではインフレ動向が引き続き注目を集めているほか、米連邦準備理事会(FRB)当局者のタカ派的な発言にも反応している。

終値 前日比 % 始値 高値 安値 コード

ダウ工業株30種 32990.12 -222.84 -0.67 33160.59 33240.2 32752.34

ナスダック総合 12081.39 -49.74 -0.41 12137.54 12190.0 11942.米国株動向 50

S&P総合500種 4132.15 -26.09 -0.63 4151.09 4168.34 4104.88

ダウ輸送株20種 14301.49 -143.17 -0.99

ダウ公共株15種 1023.05 -12.25 -1.18

フィラデルフィア半導体 3098.69 -16.米国株動向 67 -0.53

VIX指数 26.19 +0.47 +1.83

S&P一般消費財 米国株動向 1209.68 +9.18 +0.76

S&P素材 539.06 -8.米国株動向 75 -1.60

S&P工業 798.27 -6.85 -0.85

S&P主要消費財 772.20 -5.66 -0.73

S&P金融 588.47 -1.99 -0.34

S&P不動産 276.44 -3.76 -1.34

S&Pエネルギー 658.00 -11.03 -1.65

S&Pヘルスケア 1537.92 -21.42 -1.37

S&P通信サービス 201.56 +0.81 +0.41

S&P情報技術 2452.米国株動向 89 -17.38 -0.70

S&P公益事業 375.72 -5.25 -1.38

シカゴ日経先物6月限 ドル建て 27185 - 75 大阪比

シカゴ日経先物6月限 円建て 27180 - 米国株動向 80 大阪比

欧州、冬場に電力不足も=IEA事務局長

[コペンハーゲン 8日 ロイター] - 国際エネルギー機関(IEA)のビロル事務局長は8日、ロシアのウクライナ侵攻で欧州のエネルギー危機が深刻化したことを受けて、次の冬場に欧州が.

米小売大手の値下げ発表で物価見通しにも影響か

7日のニューヨーク市場では、長期債利回りが低下した。 米小売大手ターゲットが過剰在庫を巡って、値下げを行うと発表したことが要因。 報道によると、ターゲット社はすでに発表している四.

東エレクが新中計、研究開発に5年で1兆円以上 配当性向50%に

[東京 8日 ロイター] - 東京エレクトロンは8日、2027年3月期までの5年間で研究開発費に1兆円以上を投じる新中期経営計画を発表した。配当性向は50%をめどとし、年間配当は.

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  • 集中し、主題から外れない。 論じられたトピックに関することだけを書きこむ。
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  • 敬意を示す。 否定的な意見も、前向きに相手を思いやった表現に言い換える。
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日経平均株価28,234.米国株動向 29+290.34+1.04%
日経225先物 (F)28,140.0+130.0+0.46%
韓国総合株価指数2,626.15-0.19-0.01%
NYダウ33,180.14+264.36+0.80%
独DAX14,515.12-41.米国株動向 50-0.29%
S&P/ASX 2007,121.10+25.40+0.36%
米ドル指数102.580+0.255+0.25%
1,851.30-0.80-0.米国株動向 04%
原油 WTI120.61+1.20+1.00%
22.012-0.166-0.75%
米国綿花2番137.56+0.61+0.45%
排出権79.60-1.71-2.10%
米国シカゴコーン763.88+6.88+0.91%
米国コーヒー233.38+1.23+0.53%
米国株動向
ドル/円133.73+1.14+0.86%
ドル/ウォン1,257.06+2.26+0.18%
ユーロ/ドル1.06990.00000.00%
ユーロ/円143.07+1.22+0.86%
トルコリラ/円7.7993-0.1003-1.27%
豪ドル/円96.10+0.28+0.29%
ポンド/円167.62+0.73+0.43%
大塚ホールディングス4,429.0+75.0+1.72%
ソフトバンクグループ5,563.0+133.0+2.45%
トヨタ自動車2,230.0+39.5+1.80%
三菱UFJフィナンシャル・グループ742.5-6.9-0.92%
ブイ・テクノロジー3,075.0+60.0+1.99%
東芝5,785.0+80.0+1.40%
みずほフィナンシャルグループ1,523.0-22.5-1.46%

米インフレ高止まり、バイデン政権は見通し引き上げも=財務長官

米国株式市場=続伸、ハイテク・エネルギー株に買い

本日の株式市場:ダウはエネルギー株の好調で上昇、ハイテク株は反発

EU、携帯充電端子の域内統一化で合意 アップルに打撃

世銀、22年の世界成長率予測を下方修正 スタグフレーション警告

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【2022最新】アメリカ株式市場の取引時間は?NYSEやナスダックの違いも

アメリカの株式市場

市場比較

2021年3月時点で取得可能な最新データより作成

ニューヨーク証券取引所(NYSE)

あの有名な ニューヨーク市のウォール街 にある世界最大の株式市場です。

筆者が2018年5月にNYを訪れた際の写真

NYSEの発表資料によると、2018年6月末時点での上場企業の時価総額の合計は約3,000兆円にのぼります。

その後、NYSEは インターコンチネンタル・エクスチェンジ(ICE) という、インターネットベースの電子取引市場を運営する会社に2013年に買収され、現在はその傘下にあります。

NYSEの上場企業

  • みんな大好き『コカ・コーラ』
  • 大手投資銀行の『ゴールドマン・サックス』
  • アメリカ最大級のスーパー『ウォルマート・ストアズ』

ナスダック(NDAQ)

ナスダックとは、アメリカ合衆国の 新興企業向けの株式市場 のことです。

ナスダックは1971年に、世界初の電子株式市場として設立されました。

  • アルファベット(GOOG)
  • アマゾン(AMZN)
  • アップル(AAPL)
  • ネットフリックス(NFLX)

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アメリカの代表的な株価指数

  • NYダウ
  • ナスダック総合指数
  • S&P500

NYダウとは

NYダウの正式名称は 「 ダウ工業株30種平均 」で、アメリカで最も古い株価指数。

ナスダック総合指数とは

S&P500

ダウ平均とは違い、 両市場の500社をカバーしている分散性から「アメリカの株式市場の状態」として世界中の投資家が参考にする指数です。

ADR(米国預託証券)とは?

ADRの仕組み

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徐々にあいまいになる境界線

先述したように、アメリカの2つの市場では大企業を中心とした「オールドエコノミー」はNYSEに、新興企業を中心とした「ニューエコノミー」はナスダックに、という具合に役割を明確に分ける暗黙の了解がありました。

時価総額ランキング

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